人材育成の考え方・教育制度

社員のあるべき姿 | 人材への考えかた | 教育制度

社員のあるべき姿を現した、社是「知・興・心」

 

求める社員像当社の社是「知」・「興」・「心」意識・行動改革の核としてこれからの情報化時代にとり必要とするもの、社員個人、組織が常に学び「知」を高めること、約束したことは守り、実行し未来を「興」すこと、そして行動の基本として信義・誠実を旨とした「心」

社員の行動規範として、協立情報通信の一員としている限り常にその胸に秘められている社是です。

協立情報通信の人材の考え方

 

企業の根幹をなすものは、社員(人材)です。情報通信業界がサービス産業として変革を遂げて行く今の時代において、単に設備、やソフト開発だけが情報通信業界ではありません。今求められているものは、設備やソフトも含めた情報の活用能力の向上による企業貢献なのです。

その為、当社が求める人材は、指示された事を成し遂げるだけの肉体労働者でなく、自律行動的な創造型の知識労働者(ナレッジワーカー)です。

すなわち、知と情報の新結合という会社理念に基づき、社是を具体的に成し遂げる自律的行動力と想像力をもった社員の採用と育成を主眼としています。

教育体制 ― 自ら学ぼうとする社員には応援を惜しみません

 

変化の激しい情報通信業界では、常に社員には、新しい者への向学心、スキルアップが求められます。これまでの、人材への考え方でも述べましたが、協立情報通信では、社員一人一人が「知識創造型」となり自律的に活動していくよう、社員への教育には費用と時間をかけております。

入社前 内定〜入社前:一般ビジネス知識の通信教育
2,3月:社内の教育施設「Microsoft®ソリューションスクール」 にて、WordやExcelなどの基本情報リテラシーを学ぶ (協立で仕事をするには、情報リテラシーは必須となります!)
入社後 社会人マナー教育(文書、数字の見方、電話応対、言葉遣い 等々
情報リテラシー教育(WORD、EXCEL、PowerPoint、グループウェア)等々
専門職種別研修(ドコモ販売知識、ネットワーク、商品知識、簿記・会計)等々
配属後 年齢・経験・スキルに応じて、必要とされる研修、資格取得は随時奨励
スキルアップ 資格取得MCP(マイクロソフト認定資格)
CCNA(シスコシステムズのネットワーク技術者認定資格)
他各種資格など(取得費用は会社の全額負担)

お客様が商品に満足するかどうかは、商品やサービスの品質以上に、働いている人間への信頼や信用といったものが決め手となります。従って技術や知識の水準の向上だけでなく、各自のビジネスマナー、ヒューマンスキルも大切にしております。又、自己啓発も活発です。会社の提供する教育だけに頼らず、新聞や専門誌などで業界の動きに目を配り、自ら知識・技能の習得にもチャレンジしていく姿勢は社会人として当然の姿と考えます。社内においても、「自らが学ぼうとする姿勢」は尊重されます。たとえば、お客様の業界について学ぶ「社内勉強会」(ex.経理・人事・物流 等のしくみ)が、社員によって自発的に開催されています。

  ITビジネススクール

入社したら、まずは基本ビジネススキル・情報リテラシーを学ぶ!

 〜 未経験からでも、応用水準まで、丁寧に指導します! 〜

知識社会における人材育成  〜 まずは情報リテラシーの習得 〜

知識社会における人材育成新卒の方、キャリア採用の方、それぞれ学校のカリキュラムや社会において、様々な知識を学んできたと思いますが協立情報通信では、入社の際、新卒・中途 、職種の区分に関わらず、まずは、情報リテラシーをひと通り学んでいただきます。なぜなら弊社では、ほぼ全ての仕事において、IT化が進んでおり、あらゆる局面でパソコンを活用できないと仕事が進まないからです。まず最初の目標としては、Word・Excel・PowerPointです。
未経験の方は当然の事、既に経験のある方も基礎からしっかりと学んでいただき、目指すは、「使いこなしていく」応用レベルでの活用能力を身につけていただきます。
一人ひとりが、応用水準までの情報リテラシーを学ぶことによって、仕事に幅を持たせられるようになり、日常の事務処理に追われるのではなく、自部門や会社の問題点の発見、データで語り周囲へ気づきを与え、組織全体に有益な効果をもらたします。
「一人ひとりの情報活用力から、企業価値の創造力へ」にCHANGE

当社の教育施設「Microsoft®ソリューションスクール」

 

当社では、教育施設として、「Microsoft®ソリューションスクール」を併設しております。入社前の基本情報リテラシー教育や入社後の専門知識講習など、様々な研修を行う事で、社員のスキル向上をサポートしております。また、自己啓発活動における場としても利用し、社員の様々な自己研鑽の場となっています。ITビジネススクール

 
 

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