研修制度・キャリアステップ
研修制度・キャリアステップ
人材・教育育成
人材の考え方
企業の根幹をなすものは、社員（人材）です。情報通信業界がサービス産業として変革を遂げて行く今の時代において、単に設備構築やソフト開発だけが情報通信業界ではありません。今求められているものは、設備やソフトも含めた情報の活用能力の向上による企業貢献なのです。
そのため、当社が求める人材は、指示された事を成し遂げるだけの受動型労働者でなく、自律行動的な創造型の知識労働者（ナレッジワーカー）です。
すなわち、知と情報の新結合という経営理念に基づき、社是を具体的に成し遂げる自律的行動力と想像力をもった社員の採用と育成を主眼としています。
社員のあるべき姿を現した、社是「知・興・心」
当社の社員として意識・行動の核となる大切なものが、社是です。
- 社員個人、組織が常に学び「知｣を高めること
- 約束したことは守り、実行し未来を｢興｣すこと
- 行動の基本として信義・誠実を旨とした｢心｣
行動規範として、当社の一員としている限り常にその胸に秘められているものです。
教育体制
自ら学ぼうとする社員には応援を惜しみません
変化の激しい情報通信業界では、常に社員には、新しいものへの向学心、スキルアップが求められます。
当社では、社員一人一人が「知識創造型」となり自律的に活動ができるよう、社員への教育には費用と時間を惜しみません。
入社前
内定～入社前：一般ビジネス知識の通信教育
当社運営「マイクロソフトソリューションスクール」 にて、WordやExcelなどの基本情報リテラシーを学ぶ
入社後
社会人マナー教育（電話応対、言葉遣い、文書、数字の見方 等々）
情報リテラシー教育（Word、Excel、PowerPoint、グループウェア 等々）
専門職種別研修（ドコモ販売知識、ネットワーク、商品知識、簿記・会計 等々）
配属後
年齢・経験・スキルに応じて、必要とされる研修を受講。（各種資格取得を奨励）
スキルアップ
配属先部署の専門性に合わせ、パートナーの定める認定資格取得
（取得費用は当社全額負担）
例）教育インストラクター：MCP（マイクロソフト認定プログラム）
経営情報 営業担当 ：OCI（OBC認定インストラクター）
情報通信システム担当：CCNA（シスコシステムズ ネットワーク技術者認定資格）
そのほか各種資格の取得も奨励
お客様が商品に満足していただけるかどうかは、商品やサービスの品質以上に、信頼や信用といったものが決め手となります。
技術や知識の水準の向上だけでなく、各自のビジネスマナー、ヒューマンスキルも大切です。社員の自己啓発も活発であり、たとえば、お客様の業界について学ぶ「社内勉強会」（例：経理・人事・物流 等のしくみ）が、社員によって自発的に開催されています。会社の提供する教育だけに頼らず、新聞や専門誌などで業界の動きに目を配り、自ら知識・技能の習得にもチャレンジしていく姿勢は社会人として当然の姿と考えます。
キャリアステッププラン
キャリアアッププラン
独自のジョブローテーションと市場密着型のサービス提供
基本的に入社時は職種別で採用をしていますが、当社の人事は柔軟性が高く、進化する情報通信の社会において、システム構築関連、スマートフォン、基幹システム等の様々な分野を学ぶことを促進するため、人事については柔軟性を高くし、部門間の人事交流を図っております。 当社でのキャリアプランは次の通りです。
- 配属された部署において地歩を固める
- 全員が市場（お客様）に密着したソリューションサービスを推進する
採用に当たり、時代の潮流・強化・育成すべき部署・人員体制の改善などを目的として、必要とする人材を求めています。従って、入社前研修、入社時教育などを通じ、役員・社員の複数の目で皆さんの適性を見極め配属を決定しております。
皆さんは、まず配属された部署において、業務と人を知ることが最初の仕事となりますが、「何でも学ぼう、経験しよう」という心構えで、その部署において一時も早く戦力の一員となる努力と姿勢が求められます。
この姿勢があってこそ、配属された部署における皆さんの評価が定まると言えます。 キャリアアップにおいても、責任と行動のもとに業務を完遂する人間でなければ、”次のステージに進めない、まだ準備が足りない”として認識し、組織に必要とされる存在となるよう指導しております。
個々人が能力を磨く一方で、役付・階級、職種に拘らずに、全員がお客様との関わりを持ち、お客様の成長に貢献することを求めています。当社の「経営情報ソリューション」をベースに、ぞれぞれのソリューションを自分のものとすることで、会社の成長、市場（お客様）の成長、そして自分の未来を形成できるよう、考えております。
（1）（2）を通した成長過程のなかで、個々人の可能性は大きく広がっていきます。
前向きに様々な仕事にチャレンジする人の意思を、当社は尊重しています。
個々の会社貢献への適正評価制度
当社では、在籍年数が短くても、その創造性・自律的な業務推進力によって会社への貢献を果たした社員に対して、相応の対応を推進しております。
長く会社に在籍していれば、自然と給与が上がっていくような、きわめて日本的な年功序列型は、あまり好ましいと考えておりません。また、技術部門やスタッフ部門に在籍する方の間接的な貢献度も評価対象としております。
このように、一部年功的な給与体制を考慮しながらも、貢献者への恩賞を視野に入れた、前向きな行動を後押しする、独自の人材評価制度を設けております。
すべてをポイント化し総合評価
この評価を、昇給、昇格、賞与等への判断材料へ反映